マイホーム

住宅ローンを利用する場合は、無理のない返済計画を立てることが大切です。

マイホームの購入

マイホームの購入は人生で最も大きな買い物です。
頭金の準備やローンの支払い等、購入にあたってはさまざまな負担がかかります。
資金がいくら必要か、どのような手続きが必要になるか、事前に調べ、計画的にマイホームを購入しましょう。

マイホーム

マイホームにかかる
お金ってどのくらい?

購入資金
  土地付注文住宅 建売住宅 中古戸建住宅 新築マンション 中古マンション
全国平均 住宅取得費 3,897万円 3,319万円 2,279万円 4,249万円 2,692万円
手持金 497万円 409万円 239万円 889万円 372万円
広島県平均 住宅取得費 3,877.2万円 3,153.6万円 2,212.5万円 3,457.5万円 2,314.3万円
手持金 535.7万円 604.2万円 391.5万円 900.9万円 408.4万円

※千円以下切り捨て。

出典:「2015年 フラット35利用者調査」/独立行政法人 住宅金融支援機構 

広島県の住宅事情

持ち家比率  62.6%
共同住宅比率  39.1%

出典:「平成25年住宅・土地統計調査結果(確報集計)」/総務省統計局

もみじ銀行が住宅資金準備をサポート

マイホーム購入に向けてコツコツ準備をしましょう

マイホーム購入に

マイホーム購入まで

マイホームは高額な買い物なので、多くの人は手持ち資金+住宅ローンを利用して購入します。
購入の流れを確認し、ご不明な点はお気軽に当行にご相談ください。

マイホーム購入

マイホーム
購入の流れ

マイホーム購入の流れ

もみじ銀行がマイホーム購入をサポート

マイホーム購入に合わせて保険の見直しを

引越し

マイホーム購入後も仕事での異動や転勤等により引越しする機会が出てくるかもしれません。引越しの際に必要な書類や手続きについて事前に知っておきましょう。

引越し

引越しの際に
必要なお手続き

引越しの1週間ほど前からさまざまな手続きが本格化してきます。
手続きのスケジュールや必要書類をチェックしておき、ミスなく進めていきましょう。
※くわしくは、各自治体にお問い合わせください。





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市区町村での手続き

転出・転居届

「転出届」を提出し、「転出証明書」を発行してもらいましょう。手続きは引越しの2週間前から可能なところが多く、その際には印鑑が必要となります。
同じ市区町村内で転居する場合は、「転出届」ではなく、転居後に「転居届」を提出します。
「転出証明書」は、いくつかの手続きで使用するので、大切に保管しましょう。

国民年金・国民健康保険の手続き

国民年金は住所変更が必要となります。申請時は国民年金手帳を持参しましょう。転入後の手続きのみで良い場合もあるので、各市区町村でご確認ください。
国民健康保険は、自治体を移動する時点で「資格喪失届」が必要です。
申請時は国民健康保険証を持参しましょう。

印鑑登録の廃止

印鑑登録をしている場合は、廃止の手続きが必要となります。申請時は印鑑登録証を持参しましょう。転出届を出せば、自動的に印鑑登録を廃止してくれるところもありますので、各市区町村でご確認ください。

その他、福祉・医療・手当関係の手続き

各市区町村の役所で行う手続きには、上記以外にも、乳児医療費助成や児童手当、介護保険、後期高齢者医療費助成等の福祉医療や手当に関する手続き等があります。
該当がある場合は、事前に必要書類を確認の上、お手続きを済ませましょう。

犬の登録変更

鑑札、予防注射済票、印鑑を持参してお手続きをしてください。市区町村によっては、転出時には特別な手続きが不要のところもあるほか、申請先が管轄の保健所になる場合もあるので、事前確認に確認しておきましょう。

その他の手続き

郵便物の転送届け

電気・ガス・水道の手続き

電気・ガス・水道に関しては、現住居での停止手続きと新居での開始手続きの両方が必要になります。ホームページから申請できるので、遅くとも引越し1週間前までには済ませましょう。また、オートロックの建物等は、ガスの閉栓・開栓時に立ち会いが必要な場合もあるので注意しましょう。

NHK・衛星放送・ケーブルテレビの契約変更

NHKや衛星放送等の契約変更は、ホームページから手続きが可能です。
ケーブルテレビの場合は、現住居での設備撤去や、新居への設備工事の作業が発生する可能性があるので早めに連絡をしましょう。

各種配達サービスの手続き

新聞や牛乳等定期的な配達サービスを利用している場合も、契約変更の手続きが必要になります。
引越しの前後で同じ会社の新聞を購読する場合等は早めに申請しておけば、1日も空くことなく切り替えることができます。












住所変更手続きが必要なものを確認

銀行等の金融機関や保険会社、クレジットカード会社、携帯電話会社等、まずは住所変更が必要なものを確認しましょう。数が多くなるので、家族ごとに利用しているサービスを確認し、漏れがないように注意しましょう。

住所変更はホームページでできる場合が多い

住所変更手続きは、ほとんどの場合ホームページから手続きできますが、保険会社は担当者に連絡する必要があることもあります。請求書等の郵送物を転送する手続きが済んでいれば、引越し後の手続きになってしまっても問題ない場合が多いですが、できれば引越し前にまとめて済ませておきましょう。

もみじ銀行が引越しをサポート

住所変更等のお手続きに

リフォーム

マイホームを購入し、長く住み続けていると出てくるのが家の修繕・改築の問題です。
一般的に築何年以上でリフォームが必要になるのでしょうか。
リフォームにはどれくらいの費用が必要になるのでしょうか。
購入前にもう少し先に目を向けて、マイホーム購入の資金と併せてリフォームの資金についても考えてみましょう。

リフォーム

リフォームの
周期

リフォームの対象となる住宅は、「築31年以上」が約3割を占めています。

リフォームの周期

出典:「平成27年 第13回住宅リフォーム実例調査」/一般社団法人 住宅リフォーム推進協議会

住宅リフォーム費用の平均額
 一戸建て約271万円

出典:「平成27年度 住宅市場動向調査報告書」/国土交通省 住宅局

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リフォーム資金の準備に